飲食店を経営していくうえで、立地は非常に重要な要素のひとつです。そのため「駅近」人気は根強く、理想的な開業場所だと考える方は多いでしょう。しかし実際には、どんな業態・コンセプトでも駅近が一等地とは限らず、「商圏範囲」が重要なことも。そこで、駅近の定義と商圏範囲の定め方、さらに立地が悪くても飲食店を繁盛させるポイントについて解説します。
駅から徒歩5分圏内の物件となれば、家賃は一気に高くなりますし、競合が多く存在します。さらに、そもそも駅周辺の利用者と店の業態やコンセプトがマッチしていなければ、メリットを享受できません。そこで一度考えてみたいのが「商圏範囲」です。
都市部の場合、飲食店利用者は徒歩で移動することが多いため、商圏範囲は半径500メートル程度と言われます。不動産業界で用いられる「徒歩1分」は80メートルと定められており、これに従えば半径500メートルは5~10分で移動できる距離。例えば回転数が求められるラーメンや丼ものの店舗なら、オフィスエリアから徒歩10分以内の場所にあれば、ランチタイムにそのエリアからの集客が見込めそうです。
一方、郊外の場合は車移動で飲食店に来店します。その場合、10分間で移動できる5キロメートル程度を商圏範囲とみなすことができるでしょう。ただし、幹線道路に近かったり、競合が少ない業態であったりすれば、広範囲から目的を持って来店してもらえる可能性は十分にあるため、1次商圏、2次商圏を定めるとよいでしょう。
駅近と感じるのは、駅から「徒歩５分」圏内
駅近物件には、アクセスがよい、人通りが多いため集客につながる、広告費をかけずにプロモーションができるといったメリットがあります。ただ「駅近」に明確な定義はありません。さまざまな媒体のアンケート調査を見ると、多くの人が「徒歩5分まで」を駅近ととらえ、徒歩10分にまで広げると、駅近と感じる人と感じない人が半々くらいに分かれるようです。駅近のお店かどうかは人ぞれぞれの感覚で評価されていることがわかります。駅から徒歩5分圏内の物件となれば、家賃は一気に高くなりますし、競合が多く存在します。さらに、そもそも駅周辺の利用者と店の業態やコンセプトがマッチしていなければ、メリットを享受できません。そこで一度考えてみたいのが「商圏範囲」です。
徒歩エリアの商圏範囲は半径500メートルが目安
「商圏範囲」とは、自店舗を利用する可能性が高い顧客が生活したり、働いたりしている範囲のことです。都市部の場合、飲食店利用者は徒歩で移動することが多いため、商圏範囲は半径500メートル程度と言われます。不動産業界で用いられる「徒歩1分」は80メートルと定められており、これに従えば半径500メートルは5~10分で移動できる距離。例えば回転数が求められるラーメンや丼ものの店舗なら、オフィスエリアから徒歩10分以内の場所にあれば、ランチタイムにそのエリアからの集客が見込めそうです。
一方、郊外の場合は車移動で飲食店に来店します。その場合、10分間で移動できる5キロメートル程度を商圏範囲とみなすことができるでしょう。ただし、幹線道路に近かったり、競合が少ない業態であったりすれば、広範囲から目的を持って来店してもらえる可能性は十分にあるため、1次商圏、2次商圏を定めるとよいでしょう。
